2015.11.27 不妊治療

妊娠しにくいと悩んでいる時間があなたのチャンスを奪っている?!

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妊娠しにくいと悩んでいるのは
あなただけではありません。

「妊娠しにくい」という悩み、なかなか相談しにくいものですよね。

しかし、悩んでいるその時間があなたの妊娠のチャンスを奪っているかもしれません。

 

夫婦であっても、どちらに原因が・・と思うと相談しにくい。

また男性の不妊についてあまり知られていないため、女性の自分がやっぱり・・と思ってしまう場合も。

 

就活、婚活の時期を何とかクリアして、やっと一段落したら、すぐ妊活という気分にもなれず。
なんとなく過ごしていたら、周りのみんながやっと子供を授かったとか、どこの産婦人科がよいとか・・・。

 

夫婦仲も良いし、二人の生活も楽しいし、どうしてかな?と思っているとあっという間に時間が過ぎて。

そろそろ真剣に考えようかと思っていると、母親に「そろそろ・・」「あなたたち大丈夫・・・」とも・・。

 

心配になってネットで調べたり、雑誌を気にすると、「壮絶不妊治療!不妊治療に○百万円!」の見出しが・・・。

 

実はそんな人がたくさんいます。

6組に1組、いまや5組に1組の夫婦が不妊症に悩んでいるといわれています。

あなただけではありません。

 

大人なら知っておくべきなのに、不妊症や不妊治療について正しい情報が知らない人が多いのです。

正しい知識をもって、専門家の力を借りれば道は開けるはずです。

 

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妊娠しにくい原因!それは・・・

「妊娠しにくい」一番の理由、それは妊娠にも適齢期があり、それを過ぎてしまうと妊娠しにくくなってしまうという事実です。

 

自然妊娠できる夫婦間では、妊娠の確率は20~30%。

なので若いうちならば、1年くらいの間に8割以上の確率で自然妊娠できると言われています。

そのため、20歳代前半で不妊症で悩む人は約6%でしかありません。

 

しかしこれが40歳代になると、不妊症で悩む人は十倍以上の64%にもなるといわれています。

また、不妊期間が2年以上の場合は、自然妊娠の確率が2~3%と十分の一になってしまいます。

 

つまり、不妊期間が2年以上ならば、妊娠しにくいなんらかの原因があるということになります。

最近学会の妊娠の定義が、やっと2年から1年に短縮されました。

これは、諸外国では1年としている国も多いことや、不妊のまま2年間待ってしまうことのリスクを考えたからではないでしょうか?

 

不妊の原因は卵子も精子も老化してしまうから

不妊には様々な理由が考えられます。

またいま「卵子の老化」というニュースやテレビの特集が話題になっています。

 

「体外受精や顕微授精なら何歳になっても子供を授かることができる」と多くの女性が誤解していて、30歳代後半から不妊治療を始めてみると大変だということに気づき始めたからです。

 

卵子は生まれた時から持っているもので、その卵子を毎月閉経まで排卵し続けていきます。

そのため、卵子はだんだん老化してしまうのです。

 

特に卵子の中のミトコンドリアという物質が老化の原因ということもわかってきました。

そのため若い人のミトコンドリアを使うなどの新しい治療法もつかわれつつありますがまだ一般的ではありません。

比較的若いうちに卵子を冷凍保存することもできるようになったので、一部ですがその選択をする人も増えていますが、かなりの費用がかかります。

浦安市では卵子の冷凍保存の支援を行うことが検討され初めていますが、まだ一般的ではありません。

 

また、卵子だけでなく精子の老化も明らかになってきました。

精子の老化では、量と質(遺伝子異常)に症状が現れます。

これについては後で詳しく書きます。

 

いずれにしても、卵子も精子もその老化が不妊の大きな原因になるのです。

 

理想は男の子と女の子一人ずつなら妊娠・出産は20代で

最近は兄弟・姉妹は多くても2人、自分が一人っ子のという夫婦が増えています。

自分が兄弟・姉妹がいなくてさみしかったので、ぜひ2人以上の子どもが欲しいと持っている人も多いと聞きます。

もし、子どもが二人以上欲しければ、20代で妊娠・出産した方がよさそうです。

20~24歳で結婚した夫婦の子供の数の平均は2.08人、25~29歳では1.98人となっています。

結婚出産のタイミグや経済的理由など要因は色々ありますが、現実的な統計の結果です。

 

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不妊症?と思ったら、すぐにでも不妊治療を始めましょう

「妊娠しにくい」と思ったら、不妊治療は早く始めれば始めるほどその効果が高いことがわかっています。

 

フランスでは婚姻関係を見直し、子育ての支援を手厚くしたことで、子供の数が増えたといわれています。

しかし一番の要因は早目に不妊治療を始めていることかもしれません。

日本では40歳前後で不妊治療を始める人が多い一方、成功している諸外国では35歳前後で不妊治療を始めているからです。

 

既に6組に一組が不妊治療を受けているのです。

もっと気軽に、それも早いうちに専門医師に相談した方が良いのです。

 

「妊娠しにくい」と思ったその時には既に時間がないかもしれません。

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妊娠しにくいなら、まずは気軽に専門家に相談。初期の不妊治療は怖くない

マスコミで「壮絶、不妊治療!」などとあおっているので、大変なことだ!という印象が強いのです。

しかし、初期の不妊治療は、自然妊娠に近い形で子どもを授かることができるように専門医師がアドバイスするものです。

排卵誘発剤を飲むこともありますが副作用はほとんどないと言われています。

それに、あまり知られていませんが、初期の治療は健康保険が効き、実質的には3割負担なのでそれほど心配はいりません。

早目に専門家に相談すべき理由はいくつかあります。

 

妊娠しにくいとき、なぜ早目に不妊治療の専門医師に相談した方が良いのか?

一番目の理由は、卵管・精管が詰まっているなどどのような身体的な理由で妊娠しにくいのかどうかがわかることです。

精子と卵子が健康なら人工授精(精子を子宮に送り込む方法)もあります。

また卵管の検査によって通りがよくなって妊娠しやすくなるようで、煙突掃除と同じような話ですが実際に妊娠できたという話もあります。

 

二番目の理由は、不妊症の半分の原因は男性側にあるということです。

精子の数が足りなかったり、動かなかったりすることで妊娠はむつかしくなります。

目で見てもわからないので専門医師に相談して、適切な治療を早目に行うことが大切です。

ビタミンや投薬で精子の活性化を図るなどの簡単な治療もあるようです。

 

三番目の理由は、このような一般的な不妊治療をいつ切り上げるかのタイミングの判断です。

「妊娠しにくい」ことが分かっている段階で、かなりの時間を無駄にしている可能性があるのです。

なのでこの治療で効果がないなら、できるだけ早く次の段階の治療に進まなければ、妊娠できる確率が下がってしまうのです。

 

四番目の理由として、経済的な理由で、子どものことを考えて不妊治療に熱心な自治体に引っ越すことも考えられます。

不妊治療の費用についての詳細は後でお話しますが、体外受精等の本格的な不妊治療にはお金がかかります。

国の助成は限られているのに対して、県や市町村が独自に助成をしている場合も多く、自己負担なしで高度な不妊治療を受けられる場合もあります。

例えば、人口現象を食い止めるため、東京の港区では年間30万円を限度に補助が受けられます。

また北海道東川町・広島県神石高原町などでは本格的不妊治療の全額が補助されます。

住む場所に制約がなく、どうしても子どもが欲しい場合は、このような妊娠・出産支援に積極的な地域に引っ越すことも考えられます。

またこのような自治体は、子育てにも熱心なはずですので、選択肢の一つになるかもしれません。

 

だからこそ早目に専門家に相談することが大切なのです。

また、一般的な不妊治療は健康保険の対象になるので、他の病気と同じように3割負担で受けることができるので安心です。

 

不妊の原因の半分は男性

実は妊娠しにくい理由の半分は男性にあります。

当たり前のことなのですが、あまり一般的に知られてはいません。

原因は、様々でストレスや食べ物による影響も大きいといわれていますが、女性の不妊症ほど詳しくわかっていないというのが本当のようです。

 

男性の不妊の場合、精子の量そのものに問題がなければ、人工授精などで自然妊娠に近い形で妊娠することができます。

 

問題なのは、精子の量・数が少ない、精子が動かないので自然に受精しない、精子の質に問題があり遺伝子異常の確率が高くなってしまうことです。

この場合は、外科的な手術で精子を採取するのですが、採取の技術だけでなく、質の良い精子を取り出す必要もあり、専門的な技術が必要になります。

 

また、最近若い男性の精子異常が増えていることが明らかになってきました。

さらに、精子の老化するので30歳代で冷凍保存した方がよいなどの話もでてきています。

 

いずれも専門医師に診断しなければわからないので早目に相談する必要があります。

また、治療に際して、男性の不妊治療は女性ほどすすんでいないことも知っておくべきだと思います。

そのため専門医師のセカンドオピニオン(複数の医師に相談する)を求めることもよいかもしれません。

男性の不妊症については詳しくはここにまとまっています

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それでも、妊娠しない場合は本格的な不妊治療

一般的な不妊治療で子供に恵まれなかった場合は、本格的な不妊治療を始めるか判断することになります。

 

子どもに恵まれないとき、「不妊治療をしますか?」のアンケートに4割の人がしないと回答しています。

一般にすごく大変だといわれているのは、体外受精や人工授精で、このようなアンケートの結果になったのだと思います。

 

この不妊治療は、卵子や精子を取り出すために、女性自身だけでなく、男性の体にも負担がかかります。

 

また、一般的な不妊治療は健康保険が効くのですが、体外受精などの不妊治療(特定不妊治療)には保険がききません。

そのため、一回当たり30-50万円が自己負担になってしまいます。

今の制度では、一回当たり15万円の助成がありますが、妊娠しにくい人の治療なので何回もチャレンジすることになり、結局百万円単位での負担をしている人も少なくないのも事実です。

特定不妊治療の詳細についてはココにまとめられています

 

平成26年から、なぜか体外受精等の特定不妊治療の助成策が縮小してしまいました

実際に、不妊治療を受けているの人の六人に一人がこのような本格的な治療を受けています。

治療している人の数が増えているにもかかわらず、平成26年から体外受精などの不妊治療の助成が縮小してしまいました。

今まで通算10回受けられた助成が6回に、また43歳以上の人が助成の対象から外されてしまいました。

 

妊娠の確率の高い、比較的若い人へ予算を配分するために制限を設けたというのが役所の説明です。

しかし、今すぐ必要だとも思えない新幹線や高速道路に巨額の予算が充てられています。

最近見直されましたが、国立競技場に2500億円という巨額な予算が充てられていました。

日本中にこのような施設が整備され続けています。

 

これから人口が減って使う人がどんどん減るにも関わらず、子どもが欲しい人への支援を減らして、いったい誰がその高速道路や新幹線を使うのでしょうか?

少子化こそ日本の将来を左右する問題で、予算を使うべきは、子どもを欲しい人たちを支援することなはずです。

役所は縦割りで問題だといわれていますが、本当にちぐはぐな政策です。

 

そもそも妊娠に適齢期があるということをきちんと知らせていないこと、また妊娠しにくいとわかった時点で、早目に不妊治療を始めなければならないことを、きちんと知らせてこなかったことが今の少子化につながっています。

働く人の数が減ってしまい、国が、女性の社会進出を推し進めるなら、同時に妊娠にも適齢期があるという情報も合わせて広め、子供を産んだ後からも仕事へ復帰しやすい仕組みを作るべきなのです。

 

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